日本の生涯学習体系の中で主要な位置を担っている社会教育の理念・制度の成立および展開について近現代を俯瞰しつつ理解する。なお、その際、近年の施策上・実践上の重要さを鑑み、特に青少年教育に視座をおくものとする。

(1)日本近代における社会教育概念の成立と国民教化施策の展開およびそれらの意味について理解できる。
(2)戦後社会教育の理念および展開過程について理解し、それらの成果および課題と今日的意義を具体的に示すことができる。
(3)高度経済成長期以後における、勤労青少年教育から在学青少年教育への施策上の転換をふまえ、地域社会における青少年教育のあり方について具体的に論じることができる。

若者／青年、自己教育、勤労青少年教育、在学青少年教育、公民館と社会教育施設、学社連携、学社融合

児童教育コースにおけるアドバンスド・プログラムに位置付く発展科目であり、社会教育主事任用資格取得に関わる必修科目ともなる。

配付するテキストおよび補足資料、パワーポイントによる提示資料、DVDによる映像教材に基づき、講義を行う。

1.オリエンテーション
2.近代社会教育の成立(1)序論：若者と青年の間
3.近代社会教育の成立(2)青年団および教化団体の成立と全国組織化
4.近代社会教育の成立(3)地方改良運動と青年団
5.近代社会教育の成立(3)自己教育の先駆
6.戦後社会教育の端緒：青年団の復活と共同学習
7.公民館の設置と社会教育法の成立
8.優良公民館の実践
9.高度経済成長による地域社会の変化と社会教育
10.1970年代における若者の「たまり場」づくりにみる勤労青年教育のあり方
11.1970年代以降の生涯教育・生涯学習施策と社会教育
12.子ども・若者の社会教育(1)
13.子ども・若者の社会教育(2)
14.社会教育とＮＰＯ
15.試験および解説

1)講義内容について、適宜配付資料へのメモおよびノートへの筆写等にて内容の理解を深める。
2)時間内に内容を理解できない場合は、適宜講義中および終了後に質問をしてもらいたい。次回の講義にも反映させたい。

次回予告した内容に関して、インターネットや図書館配架雑誌によって事前に目を配っておくことが望ましい。
近現代史の知識が相応に求められる。ぜひこの機会に暗記するだけではない歴史理解にも目を向けてもらいたい。その意味において、講義中に理解できなかった歴史的用語・歴史的事実については、自分で主体的に調べてもらいたい。

講義した社会教育の概念および制度等の展開、重要な用語に関して、適切に文章にて説明できることを評価の基準とする。また、三分の二以上の出席がないと成績を評価しない。

小レポート（30％）および期末試験（70％）による。

テキスト：適宜資料を配付する。
参考書：小池源吾・手打明敏編著『生涯学習社会の構図』福村出版、2009

社会教育（学校外教育）を視座におきつつ近現代史を俯瞰する内容ともなっています。資格に関わらず受講してみてください。

適宜メールで連絡してください。対応します。