社会教育計画のあり方と実際の立案、個別学習プログラム編成の仕方について学ぶ。
社会教育計画Ａに引き続き、本授業では特に地域社会の特性に対応した社会教育計画のあり方、社会教育事業計画、社会教育の対象の理解と組織化、社会教育施設の経営等について理解するものとする。

(1) 地域社会の実態と学習者のニーズを的確に把握するための社会教育調査について、具体的に理解できる。
(2) 具体的に実行性ある個別の学習プログラムを、予算案を含めて立案しその広報ができるようになる。
(3) 社会教育施設の経営とその評価の視点を具体的に理解できる。

市民と行政とのパートナーシップ構築、NPOの「教育力」、指定管理者制度、PDCAサイクル

児童教育コースのアドバンスド・プログラムに位置付く発展科目であり、社会教育主事課程必修科目である。

授業概要に挙げた内容について、講義および作業により理解をする。

1.オリエンテーション
2.社会教育調査(1)
3.社会教育調査(2)
4.学習プログラム策定(1)
5.学習プログラム策定(2)
6.学習者の理解と学習者のニーズ(1)
7.学習者の理解と学習者のニーズ(2)
8.社会教育における評価(1) 個人の学習成果の評価
9.社会教育における評価(2) 社会教育施設の経営と評価
10.学習者の長期調査
11.社会教育と広報
12.社会教育計画の実践的検討(1)
13.社会教育計画の実践的検討(2)
14.最終レポート指示
15.まとめ

1)講義内容について、理解できるよう、適宜質問等ができるように受講する。
2)自ら学習プログラムの作成ができるよう、それまで受講した社会教育主事課程での科目で得た知見を総合的に用いつつ、最終課題作成に取り組む。
自分が行政職員として学習プログラムを作成する立場であると想定しつつ、講義と作業に望んでもらいたい。

次回予告した内容に関して、インターネットや図書館配架雑誌によって事前に目を配っておくことが望ましい。
特に用語等に関して、講義中に理解できなかったことは自分で主体的に調べてもらいたい。

講義内容が理解できているかを、口頭および文章および最終課題にて判断する。

小レポート（30％）、最終レポート（70％）による。最終レポートは、学習プログラム案および予算案の作成と受講者募集用ポスターもしくはチラシの作成とする。

テキスト：鈴木眞理・清國祐二編著『社会教育計画の基礎　新版』学文社、2012
参考書：特に指定しない。

かなり専門性の高い内容ですので、社会教育主事任用資格取得希望者向きです。
「社会教育計画Ａ」を受講してからこの「社会教育計画Ｂ」を受講してください。

適宜メールで連絡してください。対応します。