教職専門実習Ⅰ(附属学校)
 Professional Teaching Practice Ⅰ (Attached Schools)
 担当教員:三浦 登志一(MIURA Toshikazu),黒沼 久志(KURONUMA Hisashi),長崎 郁夫(NAGASAKI Ikuo),佐藤 節子(SATO setsuko),三浦 光哉(MIURA Kouya),出口 毅(DEGUCHI Takeshi),今村 哲史(IMAMURA Tetsunori),江間 史明(EMA Humiaki),石崎 貴士(ISHIZAKI Takashi),大澤 弘典(OHSAWA Hironori),中井 義時(NAKAI Yoshitoki),森田 智幸(MORITA Tomoyuki),加藤 咲子(KATO Emiko),山内 隆之(YAMAUCHI Takayuki),青柳 敦子(AOYAGI Atsuko),藤岡 久美子(FUJIOKA Kumiko),村山 良之(MURAYAMA Yoshiyuki)
 担当教員の所属:大学院教育実践研究科
 開講学年:1年,2年  開講学期:前期  単位数:3単位  開講形態:講義
 開講対象:  科目区分: 
【授業の目的】
 各分野において、以下の通り実習を行う。
○学部卒院生は、①実践研究課題の発見、②授業づくりへの参画及び実践参加
○現職院生は、①実践研究課題の深化、②実践研究課題に対する研究方法の修得
 なお、学校教育に関わる諸課題に対応するためには、①課題を的確に把握できる力、②対応策を企画策定できる力、③実践できる力、④実践を省察し、再構成できる力を併せ持った実践的課題解決能力が必要である。教職専門実習においては、これら4つの資質能力を育成する。

【授業の到達目標】
本授業は、教員として自らの課題を把握し、実践的研究の方法を修得することを目標とし、以下の資質能力を修得する。
・児童生徒の実態を把握し、実態に応じた教育活動への理解を深めることができる。
・学校教育全体に参加・観察することにより、学校教育の全体構造の理解を深めることができる。

【授業概要(キーワード)】
 TT実習、実践的研究課題の明確化、附属学校

【科目の位置付け】
本授業は、実践的研究課題の明確化をはかることを目的とする実習である。協働の実践・研究の形態を取り、現職院生が授業や校務運営に関わりながら、学部卒院生の指導にあたり、これまでの自らの実践における課題を把握する。学部卒院生は、授業や学級経営を観察・担当し、教員としての自己の到達点と課題を把握する。

【授業計画】
・授業の方法
◇実習施設
附属小学校、附属中学校、附属特別支援学校
◇実習施設との連携
・ 実習委員会に附属学校園の校園長、副校園長及び実習担当教員が参加する。
・ 実習委員会では、実習時間、実習内容、実施方法、評価項目・基準、評価方法、その他実習全般の具体的事項を協議・決定する。
・日程
○実習時間 120時間(1日8時間、15日間)
○学部卒院生
・ 実習校での授業等への参加・観察をとおして、自己の知識や技能等の課題を明確にするために授業の様子や児童生徒の観察を記録する。
・ 観察記録に基づき、自己省察を行い、自己の課題テーマを選定する。
・ さらに、授業実習により、実践をとおして、自己の課題テーマの明確化を確認する。
○現職院生
・ 実習校での教育活動全般への参加・観察をとおして、教育実践上の課題を明確にするために、実習校での実践の観察を記録し相対化する。
・ 観察記録に基づき、自己省察(振り返り)を行い、自己の課題テーマを選定する。
・ さらに、授業研究会への参加や担任教師との協働により、実践をとおして、自己の課題テーマの明確化を確認する。

【学習の方法】
・受講のあり方
常に教育活動に関する高度な実践力・展開力の修得をめざし、学校現場における課題の発見・分析に努めること。
・授業時間外学習へのアドバイス
附属学校を理解し、オリエンテーション、事前指導及び公開研究会等に参加し、大学での授業の成果と課題を整理しておくこと。
実習を自ら振り返り、課題の把握が明確になったかを常に評価し、次の実践に生かすこと。

【成績の評価】
・基準
細部項目および具体的な基準は、実習委員会において策定する。
○学部卒院生
「振り返り」項目:実習校での参加・観察・実践をとおして、自己の知識や技能等の課題を、どの程度具体的かつ明確に把握することができたか。
「課題の明確化」項目:自己の振り返りにより、課題テーマを明確に選定できたか。
○現職院生
「振り返り」項目:実習校での参加・観察・実践をとおして自らの実践を振り返り、実践上の課題等を具体的かつ明確に把握することができたか。
「課題の明確化」項目:自己の振り返りにより、課題テーマを明確に選定できたか。
・方法
大学院専任教員と実習校の指導教員とが緊密に連携し、実習日誌や指導案,観察記録、実践検討会での発言や記録等を資料として活用し、評価項目・基準に照らし合わせて評価を行う。

【テキスト・参考書】
なし

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