【授業の目的】
各分野において,以下の通り実習を行う。 ○学部卒院生は、①単元構成を踏まえ開発した教材等の授業実践 ○現職教員(学校力開発分野)は、学校力向上に対する取組の提案と実践 〇現職教員(学習開発分野等)は、教科力向上を踏まえた授業実践と研究方法の提案
【授業の到達目標】
以下の資質能力を修得し、課題解決のための実践力を向上させることができる。 ・計画的・反復的な実習を通して、省察をもとに各自の実践的研究課題の対応策を実践し、その結果について評価することができる。
【授業概要(キーワード)】
実践的指導力、実践的指導方法 ふり返り、実践力・展開力 評価
【科目の位置付け】
本授業では、各自が明確化した実践的研究課題の対応策を実践し、その効果を評価することを通して、実践的指導力を高めることを目的とする。
【授業計画】
・授業の方法
◇実習施設は附属小学校、附属中学校、附属幼稚園、山形県内の公立小学校、中学校及び高校(連携協力校)とする。 ◇実習施設との連携 ・ 連携協力校の校長及び実習担当者と教職大学院研究科委員会委員から構成される実習運営協議会を年2回、実習前と実習後に開催する。 ・ 実習運営協議会では、主に実習計画・実習内容・評価等の実習の概要実習の反省、成績評価と次年度の計画等について協議する。 ・ 実習委員会では、実習時間,実習内容、実施方法、評価項目・基準、評価方法、その他実習全般の具体的事項を協議・決定する。
・日程
◇実習時間は160時間(1日8時間,20日間)。事後学習として、ふり返り、討議、まとめ(報告書の作成)を行う。 ○教育課程の編成と授業づくり① 第1回:授業担当教員による教育課程の説明、院生による実践的研究課題の説明、打合せ 第2回:授業構想① 学習指導案の作成(児童生徒の実態の把握) 第3回:授業構想② 学習指導案の作成(教材の開発、指導方法) 第4回:授業実践① 学習指導案に基づく授業実践 第5回:授業実践①についての授業担当教員および大学教員との討論(授業づくりについて) ○単元の指導計画の作成と活用 第6回:授業担当教員による単元の指導計画の説明、院生による実践的研究課題の説明、打合せ 第7回:単元の指導計画の作成① (児童生徒の実態と単元の目標) 第8回:単元の指導計画の作成② (目標と学習学習活動) 第9回:単元の指導計画に基づいた授業実践② 第10回:授業実践②についての授業担当教員及び大学教員との討論(単元の指導計画について) ○授業づくり③の改善 第11回:授業担当教員と院生による授業づくり③の改善の視点の確認、打合せ 第12回:授業構想③ (学習指導案の作成) 第13回:授業構想④ (教材の開発) 第14回:授業実践③ 改善の視点を踏まえた授業実践 第15回:授業実践③についての授業担当教員及び大学教員との討論(授業づくりについて) ○授業づくり④の改善 第16回:授業担当教員と院生による授業づくり④の改善の視点の確認、打合せ 第17回:授業構想⑤ (学習指導案の作成) 第18回:授業構想⑥ (教材の開発) 第19回:授業実践④ 改善の視点を踏まえた授業実践 第20回:授業実践④についての授業担当教員及び大学教員との討論
【学習の方法】
・受講のあり方
常に教育活動に関する高度な実践力・展開力の修得をめざし、学校現場における課題の解決に努めること。
・授業時間外学習へのアドバイス
連携協力校の教育活動の特徴を理解し、自己の実践的研究課題との接点を明確にするために、学校側との打合せを積極的に行うこと。 教職専門実習Ⅰ・Ⅱ、大学での授業の成果と課題を整理しておくこと。 実習をふり返り、課題に対する対応策の効果について分析・考察すること。
【成績の評価】
・基準
細部項目及び具体的な基準は、実習委員会において策定する。 ○学部卒院生 「実践の計画」項目 ・自らの課題解決のための実践計画が適切であるか。 ・課題解決にむけた方法が具体化・明確化されているか。 「実践的指導方法」項目 ・実践的指導方法が、実行できるレベルに到達しているか。 「ふり返り」項目 ・自己の実践の評価が、記録にもとづいて的確になされているか。 ・実践の省察にもとづいて、次の実践に反映できるようになっているか。 ○現職教員 「実践の計画」項目 ・自らの課題解決のための実践計画が適切であるか。 ・課題解決に向けた実践が有効になされる計画か。 「実践的指導方法」項目 ・実践的指導方法が先進的で他の教員のモデルとなるレベルに到達しているか。 「振り返り」項目 ・自己の実践の評価が、記録にもとづいて的確にかつ深くなされているか。 ・実践の省察にもとづいて、単元構成ないし課題解決の対応策が適切に再構成されているか。
・方法
大学院専任教員と実習校の指導教員とが緊密に連携し、実習日誌や指導案,観察記録、実践検討会での発言や記録等を資料として活用し、評価項目・基準に照らし合わせて評価を行う。
【テキスト・参考書】
なし
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