教職専門実習Ⅲ(特別支援教育分野)
 Professional Teaching Practice Ⅲ(Special Needs Education Program)
 担当教員:三浦 光哉(MIURA Kouya),長崎 郁夫(NAGASAKI Ikuo),黒沼久志(KURONUMA Hisashi)
 担当教員の所属:大学院教育実践研究科
 開講学年:2年  開講学期:後期  単位数:4単位  開講形態:講義、演習
 開講対象:  科目区分: 
【授業の目的】
・本授業は,1年次の教職専門実習Ⅱ(特別支援教育分野)において,特別支援教育領域における各自の実践的課題を明確にし,その対応策を構想・実践的に試行した経験を基盤に,授業ないし学級・学校・分掌経営に自立的に取り組むことを通して,以下の資質能力を修得する。
・教科等の指導,学級・学校経営及び児童生徒理解と指導に関して,より実践的なスキル(実践力・展開力)を確かなものにする。
・各自の課題解決のための対応策を実践し、その効果を検証することにより,学校の活性化にむけてミドル・スクールリーダーとしての実践力の向上を確かなものにする。

【授業の到達目標】
・ストレートマスターでは,学級担任の職務を担い、自立的に授業実践を行うことができる。
・現職大学院生では,学校を活性化させるためのプログラムの提案と実践を行うことができる。
 

【授業概要(キーワード)】
特別支援教育、実践的指導力、実践的指導方法、振り返り、実践力・展開力、連携協力校

【科目の位置付け】
この実習は,専門職大学院設置基準,第7章 教職大学院,第29条に位置づけられる実習である。

【授業計画】
・授業の方法

・日程
◇実習施設
 山形県内の県立特別支援学校と附属特別支援学校または小中学校特別支援学級。(院生が自らの課題に応じて選択する)
◇実習施設との連携
・ 連携協力校の校長及び実習担当者と教職大学院研究科委員会委員から構成される実習運営協議会を年2回,実習前と実習後に開催する。
・ 実習前の実習運営協議会は,主に実習計画・実習内容・評価等の実習の概要について,実習後の実習運営協議会では実習の反省,成績評価と次年度の計画等について協議する。
・ 実習委員会では,実習時間,実習内容,実施方法,評価項目・基準,評価方法,その他実習全般の具体的事項を協議・決定する。
◇実習時間 160時間(1日8時間,20日間)
◇実習の具体的内容
 ○ストレートマスター
・ 設定した課題解決のための対応策(単元構成,教材開発)を授業として提案し,実践する。
 ○現職大学院生
・ 設定した課題解決のための対応策(たとえば,授業力の向上をはかる校内研修や学校活性化を促す地域連携の方法など)を学校力向上の取組として具体的に提案・実践し、その効果を検証する。
なお,上記の内容をすすめる基盤として,実習校で取り組まれている実践的課題に取り組む学校内の実践に学びつつ,
日々の実践の事実にもとづく省察をくりかえし、実践力を向上させるサイクルを修得することを確かなものにする。

◎教育課程の編成と授業づくり
 第1回:授業担当教師による教育課程の説明、院生による課題の説明
 第2回:授業構想①(児童生徒の実態、学習指導案の作成、教材の開発)
 第3回:単元の指導計画の説明
 第4回:単元や題材の指導計画の作成
◎指導計画の作成と活用
 第6回:授業構想①
 第7回:授業構想②
 第9回:指導計画の作成①
 第10回:指導計画の作成②
◎授業実践の改善
 第11回:授業実践①と省察(対象児の実態の把握)
 第12回:授業実践②と省察(指導内容・指導方法)
 第13回:授業実践③と省察(教材教具の適用)
 第14回:授業実践④と省察(結果と考察)
 第15回:これまでの授業実践の省察と更なる改善内容の検討
 第16回:授業実践⑤と省察(指導内容・指導方法)
 第17回:授業実践⑥と省察(教材教具の活用)
 第18回:授業実践⑦と省察(結果と考察)
 第19回:研究課題と授業実践
 第15回:全体のまとめ(報告書の作成等)

【学習の方法】
・受講のあり方
 常に教育活動に関する高度な実践力・展開力の修得をめざし、学校現場における課題の発見・分析・対応策の企画と試行・省察に努めること。
・授業時間外学習へのアドバイス
 連携協力校の実践的課題を理解し、自らの実践的研究課題との接点をさぐるために、積極的に学校側との打合せを行うこと。
実習を振り返り、課題と対応策の効果を検証し、次の実践に生かすこと。

【成績の評価】
・基準
◇評価項目・基準
  評価の観点は,教職専門実習Ⅱと同じであるが,教職専門実習Ⅱが「効果的な計画と実践」という側面から評価するのに対して,教職専門実習Ⅲでは「効果的な実践とその改善」という側面から評価することになる。
・方法
大学院専任教員と実習校の指導教員とが緊密に連携し,実習日誌や指導案,観察記録,実践検討会での発言や記録等を資料として活用し,評価項目・基準に照らし合わせて評価を行う。

22114160-2017-18-29416