・本授業は、実践の省察等を通して、自己の実践的研究課題の明確化をはかり、現職教員としての学校力に関する特段の専門性と、学校経営及び学級経営等を具体化する高度な実践力を身につけることを目的としている。
・本授業では、この目的の達成をめざし、これまでの教育経営等に関する経験をもう一度振り返り、それらの経営の内容方法を意味づけ直しながら、自らの実践的課題を明確にすることを目標とする。

〈現職教員のみ履修〉学校力向上に関する実践の省察等により、自己の実践的研究課題を学校の実態に即して明確にできるようになる。また、自らの実践的研究課題を、その今日的意義を踏まえて論理的に発表できるようになる。

実践的研究課題、現職教員、学校経営、学級経営

総括評価科目で必修

○ 大学院１年次の教職専門実習Ⅰ、教職専門実習Ⅱや各授業で学んだ内容をもとに、院生が各自の教育経営等学校力に関する実践的研究課題を明確化する実践研究報告書を、担当教員の指導および院生間の協同検討をうけて作成する。各自の実践研究報告書は、2月に本授業担当教員および山形県教育委員会の担当者が参加する教職実践ﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝ発表会で発表し、評価をうける。実践研究報告書は、『山形大学大学院教育実践研究科年報』に掲載して外部に発信し、検証をうける。
○2年次に向けた実践的研究課題を明確化し、課題への対応策を試行するのが、1年次の授業内容になる。必要に応じて2コマ連続を取り入れて、集中的な学修が可能なようにする。

第１回：オリエンテーション／授業の趣旨、予定等の説明（全担当教員）
第２回：到達指標（求められる資質能力）にもとづく自己の実践のふり返りの取組の説明（全担当教員）
第３回：実践経験のふり返り発表①（学校･学級経営等に関わる学校力向上に求められる資質能力に即して）（全担当教員）
第４回：実践経験のふり返り発表②（学校研究等に関わる学校力向上に求められる資質能力に即して）（全担当教員）
第５回：実践経験のふり返り発表③（中堅教員として学校力向上に求められる資質能力に即して）（全担当教員）
第６回：実践経験のふり返りから、実践的研究課題の方向性を検討し、各教科・科目ごとにグループ編成。（全担当教員）
第７回：学校種ごとのグループでの検討（基本的な教育経営あるいは実践に関する理解）（全担当教員）
第８回：学校種ごとのグループでの検討（基本的な教育経営あるいは実践に関する検討）（全担当教員）
第９回：学校種ごとのグループでの検討（基本的な教育経営あるいは実践に関する分析）（全担当教員）
第10回：教職専門実習Ⅰのオリエンテーションと実践的研究課題の明確化（全担当教員）
第11回：教職専門実習Ⅰの省察１（全担当教員）
第12回：教職専門実習Ⅰの省察２（全担当教員）
第13回：教職専門実習Ⅰをふまえた自己の実践的研究課題の明確化１（全担当教員）
第14回：教職専門実習Ⅰをふまえて自己の実践的研究課題の明確化２（全担当教員）
第15回：教職実践ﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝⅡの中間発表会に参加、研究方法と課題の明確化の実際を学ぶ。（全担当教員）
第16回：課題研究についての中間報告レポートから研究課題について検討を進める。（全担当教員）
第17回：課題研究についての中間報告レポートからﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝについて検討を進める。（全担当教員）
第18回：教職専門実習Ⅱに備えて、課題研究関連の準備を行う。（全体構想、研究目的）（全担当教員）
第19回：教職専門実習Ⅱに備えて、課題研究関連の準備を行う。（指導内容、指導方法）（全担当教員）
第20回：教職専門実習Ⅱのオリエンテーション（全担当教員）
第21回：教職専門実習Ⅱを通して得た課題関連の体験を発表する１（全担当教員）
第22回：教職専門実習Ⅱを通して得た課題関連の体験を発表する２（全担当教員）
第23回：教職専門実習Ⅱで得た課題を新たに取り込み、課題の検討をさらに進める。（全担当教員）
第24回：教職専門実習Ⅱで得た課題を新たに取り込み、課題の検討をさらに進める。（全担当教員）
第25回：研究課題にそった先行研究や実践を読み、検討会①をする。（全担当教員）
第26回：研究課題にそった先行研究や実践を読み、検討会②をする。（全担当教員）
第27回：それまでの討論の結果等を踏まえ、研究課題の検討を行う。（全担当教員）
第28回：それまでの討論の結果等を踏まえ、実践研究報告書を作成する。（全担当教員）
第29回：「教職実践ﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝⅠ」発表会①（全担当教員）
第30回：「教職実践ﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝⅠ」発表会②（全担当教員）

Ｃ（合格に必要な最低限度）基準
　現職院生：学校力向上に関する実践の省察等により、自己の実践的研究課題を、学校に実態に即して明確にできる。
自らの実践的研究課題を、その今日的意義をふまえて、論理的に発表できる。

評価は全専任教員と兼担教員があたり、実践研究報告書とその発表を主な評価対象とし、学生の課題に応じた到達目標と、それに基づいた口頭試問を通じて行う。特に学生個々に評価委員（主査１名、副査２名の計３名）を置き、この委員主導で責任をもって評価を行う。　

なし。検討する先行実践については、授業の中で指示する。