美術館など造形芸術やデザインに関連する業務を行う公的機関や事業所，法人等の業務に参画し、事業全般のアシスタントを行うことを通じて，地域における芸術文化支援活動について実践的に理解する。

地域における芸術文化活動の発展に寄与し得るアートマネージメント能力やデザインマネージメント能力の修得をねらいとする。

造形芸術・デザイン関連の法人や事業所における事業の企画・運営業務の補助を通じて、地域における造形・デザイン活動や芸術文化振興の意義を具体的に把握することができる。また，地域のニーズや特性をふまえた造形芸術・デザインに関する事業の企画，開発，運営などを行うことができる。

芸術文化支援 アートマネージメント 文化政策

文化創造専攻造形芸術分野の必修科目であり、文化政策やアートマネジメントに関する実践的な能力を涵養するための中核的な科目である。（地域教育文化研究科の概要）

80時間以上の実習を基本とする。

実習施設との連携：
・実習機関の代表者および実習担当者と、地域文化研究科文化創造専攻の代表者および実習担当教員による「文化コーディネート実習運営協議会」を年２回、実習前と実習後に開催する／・実習前の実習運営協議会は，実習計画・実習内容・評価等の実習の概要について，実習後の実習運営協議会では実習の反省，成績評価と次年度の計画等について協議する。／・実習時間は８０時間を基本とし，実習実施期日を連続した期間とするか、週1回など定期的なものとするかは実習委員会との協議による。／・実習内容，実施方法，評価項目・基準，評価方法，事前・事後指導その他実習全般の具体的事項の詳細については，実習担当者と担当教員の協議による。
※以下は美術館を実習機関とした場合の例である。
（１）特別展・常設展を中心とする美術館の事業の補助業務に携わる。（２）利用者や地域のニーズ分析に基づいた展覧会の企画・構成・運営その他の教育普及活動を行う。
・第１期（８時間×５日間，40時間）利用者のアンケートや聞き取り調査などによる地域の芸術文化活動に対するニーズ調査、および利用者の価値構造に立脚した課題の分析／・第２期（８時間×５日間，40時間）課題解決に向けての教育普及活動の企画立案、およびその実践・試行

問題意識を明確にしたうえで，積極的な態度で実習に臨むこと。

実習機関の事業や専門性について事前に調査研究すること。また実習機関の指導に基づきながら有効な活動がなし得るよう資料の調査や準備がなされること。

大学院の担当教員と実習機関の担当者とが緊密に連携し，評価項目・基準に照らし合わせてその達成度について評価を行う。

次の観点から，文化コーディネート実習委員会において評価項目及び基準を策定する。
・実習機関における文化事業の総体について理解できたか。／・事業運営の補助業務が有効になされたか。／・ニーズ調査などをふまえたうえで，適切な課題の抽出がなされたか。／・課題解決に向けた有効な事業や教育普及活動の企画立案がなされたか。／・自身の経験や専門性が有効に生かされたか。／・企画が適切に実施され、その効果の検証が適切になされたか。

必要な資料は配布または準備を指示する。
新見隆ら著『アートマネージメント』（武蔵野美術大学出版局）， 根木昭『文化政策学入門』（水曜社） ， 小林真理・片山泰輔編『アーツ・マネジメント概論』（水曜社） ほか適宜紹介する。