職業指導Ⅰ
 Career Guidance Ⅰ
 担当教員:佐藤 義雄(SATO Yoshio)
 担当教員の所属:工学部非常勤講師
 開講学年:3年  開講学期:前期  単位数:2単位  開講形態:集中講義
 開講対象:工学部  科目区分:教職関連科目 
【授業の目的】
工業教員としてキャリア教育に関わる素養を身に付け、教育現場における実践活動に役立てる。

【授業の到達目標】
職業指導に関する基本的な概念や用語、生徒の進路指導の現状について正しく説明できる。社会的・職業的自立に求められる生徒の資質・能力を正しく説明できる。生徒理解に基づくキャリアガイダンス等の知識と手法を正しく理解し、簡単な職業指導計画の立案ができる。

【授業概要(キーワード)】
1)職業教育、2)生徒理解、3)進路指導、4)キャリア教育、5)社会的・職業的自立、6)工業教育の役割

【科目の位置付け】
本科目は、高等学校の『工業』教員免許状取得申請のための「必修」である。

【授業計画】
・授業の方法
夏休業中に集中講義で行う。 講義で配布する自作テキスト「職業指導Ⅰ」の内容を中心に、コンピュータ画面をスクリーンに投影して、講義と討論を行う。本講義内容の理解を深めるため必要に応じて討論を行う。
・日程
第1回 1.講義ガイダンス(内容、方法等)
第2回 2.職業指導からキャリア教育へ
       1)職業指導からキャリア教育への変遷、2)諸外国におけるキャリア教育の動向
第3回 3.学校教育と職業指導
       1)学校教育活動のしくみ
第4回    2)職業教育と学校教育関係法規
第5回    3)学習指導要領における職業指導の位置づけ
       4)教育課程編成と職業指導
第6回 4.生徒理解と職業指導
       1)生徒理解と生徒指導
第7回    2)生徒理解の方法とアセスメントツール
第8回    3)カウンセリングと職業指導
第9回 5.高校生の進路の現状と課題
       1)高校生の校種別・学科別進路の変遷
       2)産業別・職業別就職先の変遷
       3)卒業後の課題と進路指導の在り方
第10回 6.社会的・職業的自立の観点から見た若者を取り巻く現状
       1)我が国の産業構造・就業構造の変化
       2)職業に関する学校教育の現状
第11回    3)職業教育に対する社会の認識と若者の変化
       4)教育基本法等の改正と教育振興基本計画
第12回 7.キャリア教育・職業教育の課題とこれからの方向性
       1)キャリア教育・職業教育の内容と課題
       2)これからの方向性
第13回    3)社会的・職業的自立等に必要な力
第14回 8.工業高校におけるキャリア教育実践
       1)学校全体のキャリア教育実践例
       2)学級担任としてのキャリア教育実践例
第15回 9.工業教育の役割とこれからの職業教育

【学習の方法】
・受講のあり方
講義中は本講義内容の理解を深めるため必要に応じて討論を行うので、日頃から教育に関する動向に留意し、自分の考えを持つことに心がけておくこと。講義中はインターネットによる各種の教育情報をリアルタイムに取り上げるので、学習を深める観点から講義中の携帯端末機器の利用を勧めたい。
・授業時間外学習へのアドバイス
本講義中に紹介・推薦する文献を探して読んでおくこと。
本時に取り上げた問題やテーマについて、自分なりの解答や考えを整理しておくこと。

【成績の評価】
・基準
職業指導について,授業をとおして得られた知識や経験に基づいて主体的に考察し,提出レポートで論述できることが合格の基準です。授業回数(15回)の1/3を超えて欠席すれば、単位不可となる。
・方法
授業参加点30点+提出レポート点70点。提出レポートの作成の仕方については、懇切丁寧に複数回くり返して行うので、レポートの必要条件を踏まえて、提出期日までに必ず提出すること。ペーパーテストは実施しない。

【テキスト・参考書】
テキスト:「職業指導Ⅰ」(佐藤義雄、自作)及び講義時に配布するプリント
参考書:日本キャリア教育学会編「キャリア教育概説」(東洋館出版社、2008年)。中央教育審議会「今後の学校におけるキャリア教育・職業教育の在り方について(答申)」(2011年)。文部科学省「高等学校学習指導要領、同解説(総則、工業、特別活動)」(2010年)。同「文部科学白書」(平成22年度、平成23年度)。

【その他】
・学生へのメッセージ
キャリア教育について、各種データや実践例を取り上げ、具体的で分かりやすく講義を展開します。テキストには、講義に関連する心理学や生徒指導、学校教育などの事項も取り上げ、キャリア教育を幅広く理解できるよう配慮しました。他の教職科目と本講義によって修得したキャリア教育理論を、教師として赴任した際の教育現場や、さらには自分自身の「就職活動」の際に応用できるように、積極的にこの科目の履修に取り組むことが望ましい。
・オフィス・アワー
なし。

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