【授業の目的】
人間生活と資源利用に関する実態にもとづいて、資源管理の方策を考察します。
【授業の到達目標】
・森林資源の管理問題について学習し、森林資源の管理のあり方について、現地調査を踏まえて理解を深め議論できる。【知識・理解】 ・近年、森林資源の属性情報、境界確定、施業履歴等の管理の手段としてGISが注目されています。日本の森林面積の4割以上を森林組合が所管していますが、全国の半数以上の森林組合においてGISが導入されています。本科目は、森林資源の管理手段としてのGISの有効性について考察することを主な目的とします。実際にGISを活用して地域の森林管理を行う森林組合の実態調査を行い、その現状と課題について検討することができる能力が身につく。【技能】
【授業概要(キーワード)】
国土保全、森林管理、森林組合、GIS、GPS、学生主体型授業
【学生主体型授業(アクティブラーニング)について】
A-1.ミニッツペーパー、リフレクションペーパー等によって、自分の考えや意見をまとめ、文章を記述し提出する機会がある。:1~25% B-1.学生同士の話し合いの中で互いの意見に触れる機会がある。:1~25% A-2.小レポート等により、事前学習(下調べ、調査等含む)が必要な知識の上に思考力を問う形での文章を記述する機会がある。:1~25%
【科目の位置付け】
生物環境学専攻のディプロマ・ポリシーのうち、「問題解決のための調査や実験を計画できる。」、「調査や実験で得たデータを解析できる。」、「データ解析にもとづく考察ができる。」を習得するための科目です。
【SDGs(持続可能な開発目標)】
07.エネルギーをみんなにそしてクリーンに 08.働きがいも経済成長も 11.住み続けられるまちづくりを 12.つくる責任つかう責任 13.気候変動に具体的な対策を 15.陸の豊かさも守ろう
【授業計画】
・授業の方法
授業実施形態は面接授業と遠隔授業との併用です.開講方法は,ゼミ形式による文献(著作,論文,ジャーナルなど)の輪読と討論とします.
・日程
1.はじめに(第1回) 2.国土保全と森林管理問題(第2回、第3回) (1)世界の森林資源と森林管理の動向 (2)日本の森林管理政策の展開 3.森林管理ツールの普及と展開(第4回、第5回、第6回) (1)森林資源情報のデジタル化問題 (2)森林簿と計画図等の森林情報整備の現状 (3)民有林におけるGIS・GPSの導入と展開 4.森林管理ツール利用の現状(第7回、第8回、第9回) (1)森林組合のGIS利用と森林整備事業 (2)森林組合のGPS利用による森林境界管理 (3)森林組合の情報管理 5.森林管理ツール利用の課題(第10回、第11回) (1)地積調査の展開と課題 (2)システムの構築と維持管理問題 6.森林資源利用と地域管理の課題(第12回、第13回) (1)森林計画制度にもとづく森林施業と森林資源情報の現状 (2)地域主体の森林経営と情報管理の課題 7.国土保全と多元的管理のあり方(第14回、第15回) (1)国土保全と集権的森林管理の課題 (2)森林の多元的・分散的管理のあり方 なお、以上は予定であり変更になる場合もあります。
【学習の方法・準備学修に必要な学修時間の目安】
・受講のあり方
演習には問題意識を持って積極的に取り組んで下さい.ディスカッションでは積極的に発言して下さい.
・授業時間外学習(予習・復習)のアドバイス
講義日に活発なディスカッションを行えるようにしておくための準備として,日頃から森林管理問題に関する文献を広く収集し,精読して理解を深めてください.
【成績の評価】
・基準
森林資源の管理のあり方について説明できること、また、森林資源の管理手段としてのGISの有効性とGISを活用して地域の森林管理を行う森林組合の現状と課題について説明できることを合格の基準とします。
・方法
100点満点として、レポート(70%)と出席状況等(30%)を総合的に判断して評価し、60点以上を合格とします。レポート内容は、森林資源の管理のあり方、森林資源の管理手段としてのGISの有効性、GISを活用して地域の森林管理を行う森林組合の現状と課題等に関する考察とします。
【テキスト・参考書】
テキスト ・講義時指定(森林資源管理問題、森林資源管理とGIS利用等に関する文献) 参考書等 ・松村直人編集:GISと地域の森林管理、全国林業改良普及協会、2007年 ・志賀和人・成田雅美編著「現代日本の森林管理問題―地域森林管理と自治体・森林組合―」 全国森林組合連合会、2000年
【その他】
・学生へのメッセージ
社会科学において最も基本となる経済学的観点にもとづき,人間生活と資源管理のあり方について学びます.社会科学系にとどまらず,自然科学系の所属分野の受講者も歓迎します.
・オフィス・アワー
講義に関して照会が必要な場合には、メール連絡または教員研究室への来室(要事前連絡)により対応します。
|