文化創生セミナー
 Seminar on Cultural Innovation
 担当教員:文化創生コース教員
 担当教員の所属:地域教育文化学部地域教育文化学科文化創生コース
 担当教員の実務経験の有無:
 開講学年:1年,2年,3年,4年  開講学期:前期  単位数:2単位  開講形態:講義
 開講対象:  科目区分: 
【授業の目的】
文化創生コースでは、心や身体の健康を増進する実践や文化的な活動の実践を通じて、豊かで健やかな日々の暮らしを創造するための「知」と「技」を学び、地域社会や「暮らし」の現場で活躍できる人材を養成するために、多種多様な学問分野を包摂している。この授業では、コースの教育の特色を理解した上で、受講生それぞれの目標を明確にし、大学での学習に主体的に取り組めるようになるための情報収集、自己理解、学習計画の作成を行うことを目的とする。

【授業の到達目標】
1)各学問領域の特色や全体像を理解できる。【知識・理解】
2)将来の進路と開講科目とのつながりから各自が希望するキャリア実現に必要な学習の見通しを立て、その学習を通して何を身につけたいかを説明できる。【知識・理解】
3)自分が望む将来の姿を踏まえ,大学でどのように学んでいくのかを考え,履修計画の形で表現できる。【態度・習慣】

【授業概要(キーワード)】
心身健康、芸術文化、地域創生、課題探求、情報収集、プレゼンテーション

【学生主体型授業(アクティブラーニング)について】
A-1.ミニッツペーパー、リフレクションペーパー等によって、自分の考えや意見をまとめ、文章を記述し提出する機会がある。:1~25%
B-1.学生同士の話し合いの中で互いの意見に触れる機会がある。:1~25%
A-3.習得した知識を活用する中で、学生自身がテーマや目的などを主体的に定めて課題探究型学習を行い、その成果を記述する機会がある。:1~25%

【科目の位置付け】
本授業は「心身の健康および芸術・スポーツ文化に関する問題意識を持ち、積極的に学び続けることが出来ることを目指し、コースの多様な教育分野の視点について学習する導入科目である(地域教育文化学部のカリキュラムポリシーおよび文化創生コースのディプロマポリシー)。

【SDGs(持続可能な開発目標)】
03.すべての人に健康と福祉を
04.質の高い教育をみんなに
11.住み続けられるまちづくりを

【授業計画】
・授業の方法
対面を基本とし、一部オンデマンドで行う場合がある。各回において、講義や演習等を組み合わせた授業を行う。
・日程
1.オリエンテーション:コースの教育目標、4年間の大学生活、前期の履修について
2.コースのカリキュラム:3つのプログラムと5分野、必修・選択必修の位置づけ、取得可能な免許・資格、大学院の説明
3.地域貢献・地域創生の学びとフィールドプロジェクトを通じての実践的学習
4・5.食分野の学び
6・7.スポーツ分野の学び
8・9.心理分野の学び
10・11.音楽分野の学び
12・13.美術分野の学び
14・15.前期の自己の学びの振り返り:4年間の履修計画の作成とシェアリング

【学習の方法・準備学修に必要な学修時間の目安】
・受講のあり方
準備学修に必要な学修時間の目安は1.5時間/週です。知識を頭に入れるのではなく、自分自身の課題に対して、知的好奇心と向上心を持って、4年間の学習プランを前向きに考えること。また、質問や意見があるときは積極的に質問・意見交換する。

・授業時間外学習(予習・復習)のアドバイス
入学時のイメージにとらわれることなく、各領域の授業について理解を深めるために、シラバス、説明・配布された資料をよく理解すること。また、教員だけではなく、文化創生コースの上級生や同僚などと意見交換・情報収集することで、広い視野をもって、学習計画を考える。

【成績の評価】
・基準
1)各学問領域の特色や全体像を理解している。
2)将来の進路と開講科目とのつながりから各自が希望するキャリア実現に必要な学習のおおよその見通しを立て、その学習を通して何を身につけたいかを説明できる。
3)自分が望む将来の姿を踏まえ,大学でどのように学んでいくのかを考え,履修計画の形で表現できる。
・方法
ミニッツペーパー・ショートレポート(第1~13回)(78点)
振り返りと履修計画(22点)

【テキスト・参考書】
各回の担当教員が使用するスライドやプリントなどを配布し、各回の担当教員が必要に応じてテキストや参考書を紹介します。

【その他】
・学生へのメッセージ
入学時のイメージに拘らず、将来の進路の可能性(自身の視野)を広げ、進路に対する見通しを持った上で4年間の大学での学びの目標を明確にするとともに、一緒に学ぶ仲間との積極的な交流も心がけて下さい。
・オフィス・アワー
オフィスアワーについては初回授業の際に指示します。質問や連絡等はEメールでも受け付けます。

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