【授業の目的】
この授業の目的は、社会調査の一連のプロセスを体験し、調査技法を実践的に身につけることである。統計分析用ソフトウェアの利用方法を学び、実際に、「公共政策・地域課題実践演習A4」(2年後期)で実施した調査のデータを分析する。また、各自の分析結果を発表することで成果を共有し、最終的には報告書にまとめる。
【授業の到達目標】
この演習を受講した学生は、 (1)調査データの分析にかんする基本を理解し、適切な分析手法を選択することができる。【知識・理解】 (2)ソフトウェアを利用しデータ分析を行い、結果を適切に解釈することができる。【技能】 (3)分析結果をもとにプレゼンテーションを行い、報告書を執筆することができる。【技能】
【授業概要(キーワード)】
社会調査、データ分析、公共政策、地域課題、学生主体型授業
【学生主体型授業(アクティブラーニング)について】
A-3.習得した知識を活用する中で、学生自身がテーマや目的などを主体的に定めて課題探究型学習を行い、その成果を記述する機会がある。:1~25% B-3.習得した知識を活用する中で、学生グループがテーマや目的などを主体的に定めて課題探究型学習を行い、互いの考えを理解し合う中から新たに独自の意見や考え方を創り出す機会がある。:1~25% C-3.習得した知識を活用する中で、学生自身がテーマや目的などを主体的に定めて課題探究型学習を行い、その成果を発表し理解してもらえるようプレゼンテーション、質疑応答、リフレクションを行う機会がある。:1~25% D-3.習得した知識を活用する中で、学生自身がテーマや目的などを主体的に定めて課題探究型の演習、実習、実験等を行う機会がある。:26~50%
【科目の位置付け】
この授業は、社会調査を適切に行うために必要な、データ分析を行い結果を報告する能力を身につけるものである(人文社会科学部人文社会科学科のカリキュラム・ポリシー)。
【SDGs(持続可能な開発目標)】
04.質の高い教育をみんなに 05.ジェンダー平等を実現しよう 08.働きがいも経済成長も 10.人や国の不平等をなくそう 11.住み続けられるまちづくりを
【授業計画】
・授業の方法
授業の実施方法は、対面の予定です。 第1部「データ分析の実際」では、統計分析ソフトの利用法を学んだ後、統計に関する基礎知識を確認しつつ、ソフトウェアを用いて演習を行う。その後、第2部「データ分析」では、各自データ分析を進め、仮説の検証を行う。第3部「分析結果の報告」では、分析結果の発表会を行い、発表会での質疑を踏まえて報告書原稿を作成する。
・日程
第1部 データ分析の実際 第1回 統計分析ソフトの利用法 第2回-第3回 統計に関する基礎知識の確認 第4回-第7回 データ分析演習(記述統計、クロス集計、平均値の差の検定、相関分析、回帰分析)
第2部 データ分析 第8回-第11回 仮説の検証
第3部 分析結果の報告 第12回-第13回 分析結果の発表会 第14回-第15回 報告書原稿の作成
【学習の方法・準備学修に必要な学修時間の目安】
・受講のあり方
分析手法についての学習を積み上げていくため、特別な理由がない限り欠席しないこと。作業の過程ごとに小課題を課すため、締め切りを守り提出すること。
・授業時間外学習(予習・復習)のアドバイス
分析手法の基礎的な学習やデータ分析に主体的に取り組むこと。普段から様々な統計分析の手法について関心を持つこと。
【成績の評価】
・基準
平常点と小課題によって、 (1)調査データの分析にかんする基本を理解し、適切な分析手法を選択することができる。 (2)ソフトウェアを利用しデータ分析を行い、結果を適切に解釈することができる。 (3)分析結果をもとにプレゼンテーションを行い、報告書を執筆することができる。 の各項目が達成できた程度を測り,総合的に評価する.
・方法
平常点30%、及び分析結果によるレポートなどの小課題70%により評価する。
【テキスト・参考書】
参考書 林雄亮・苫米地なつ帆・俣野美咲, 2017,『SPSSによる実践統計解析』オーム社. 片瀬一男・阿部晃士・林雄亮・高橋征仁, 2019,『社会統計学アドバンスト』ミネルヴァ書房. 小宮あすか・布井雅人, 2018, 『Excelで今すぐはじめる心理統計:簡単ツールHADで基本を身につける』講談社.
【その他】
・学生へのメッセージ
「社会調査法基礎」と「調査方法論」を事前に履修することが望ましい。 必ず「公共政策・地域課題実践演習A4」から引き続き履修すること。 「A4」と「B4」を合わせて社会調査士資格のG科目(社会調査を実際に経験し学習する科目)に対応予定です。
・オフィス・アワー
水曜日10時30分から12時 阿部晃士研究室(1号館4階) (WebClassの掲示板やメッセージでの連絡を基本としますが、面談が必要な場合は応じます。用務にて不在の場合もあるため、メールにて事前連絡のこと。)
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