2　各研究科の目的，課程・専攻，入学定員及び収容定員は，次のとおりとする。

2　医学系研究科看護学専攻及び先進的医科学専攻，理工学研究科並びに有機材料システム研究科の博士課程の標準修業年限は，5年とし，博士前期課程の標準修業年限は2年，博士後期課程の標準修業年限は，3年とする。

3　医学系研究科医学専攻博士課程の標準修業年限は，4年とする。

4　在学期間は，標準修業年限の2倍の年数を超えることができない。

2　長期にわたる教育課程の履修に関し必要な事項は，別に定める。

2　学年の途中においても，学期の区分に従い，入学させることがある。

2　専門職学位課程に入学することのできる者は，教育職員免許法(昭和24年法律第147号)に定める免許状を有し，かつ，前項各号のいずれかに該当する者とする。

2　入学者の選抜については，別に定めるところによる。

2　第13条の2に規定する博士課程5年一貫教育プログラムを選択している者で，博士前期課程に2年以上在学し，引き続き博士後期課程に進学する者については，選考の上，進学を許可する。ただし，在学期間に関しては，当該研究科が定めた要件を満たした者については，当該課程に1年以上在学すれば足りるものとする。

2　留学期間は，在学期間に算入する。

3　第1項に規定する外国の大学院又はこれに相当する教育研究機関との交流協定に基づく留学生の派遣に関する必要な事項は，別に定める。

2　教育課程の編成に当たっては，本大学院は，専攻分野に関する高度の専門的知識及び能力を修得させるとともに，当該専攻分野に関連する分野の基礎的素養を涵養するよう適切に配慮しなければならない。

3　専門職学位課程は，その教育上の目的を達成するために，別に定める学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づき，専攻分野に応じ必要な授業科目を開設し，体系的に教育課程を編成するものとする。

4　専門職学位課程は，専攻に係る職業を取り巻く状況を踏まえて必要な授業科目を開発し，当該職業の動向に即した教育課程の編成を行うとともに，当該状況の変化に対応し，授業科目の内容，教育課程の構成等について，不断の見直しを行うものとする。

2　専門職学位課程における教育は，授業科目の授業により行う。この場合において，専門職学位課程は，その目的を達成し得る実践的な教育を行うよう専攻分野に応じ事例研究，現地調査又は双方向若しくは多方向に行われる討論若しくは質疑応答その他の適切な方法により授業を行うなど適切に配慮するものとする。

2　本大学院においては，学修の成果及び学位論文に係る評価並びに修了の認定に当たっては，客観性及び厳格性を確保するために，学生に対してその基準をあらかじめ明示するとともに，当該基準にしたがって適切に行うものとする。

3　専門職学位課程においては，学生に対して，授業の方法及び内容並びに1年間の授業の計画をあらかじめ明示するものとする。

4　専門職学位課程においては，学修の成果に係る評価並びに修了の認定に当たっては，客観性及び厳格性を確保するため，学生に対してその基準をあらかじめ明示するとともに，当該基準にしたがって適切に行うものとする。

2　博士課程5年一貫教育プログラムにおける授業科目の内容及び単位数，履修方法等については，教育推進機構大学院基盤教育部門において定める。

2　前項の成績の評価は，試験，報告書，論文，平常の成績等によって行う。

3　各授業科目の成績は，100点を満点として次の評価点，成績区分及び評価基準をもって表し，S，A，B及びCを合格，Fを不合格とする。

2　前項の規定は，外国の大学院において授業科目を履修する場合に準用する。

3　前2項の規定により修得したものとみなすことができる単位数は，合わせて15単位を超えないものとする。

4　前項の規定にかかわらず，専門職学位課程にあっては，第22条第1項に規定する修了要件として定める単位数の2分の1を超えないものとする。

2　前項の規定により修得したものとみなすことができる単位数は，転入学及び再入学の場合を除き，本大学院において修得した単位以外のものについては，15単位を超えないものとする。

3　前項の規定にかかわらず，専門職学位課程にあっては，転入学及び再入学の場合を除き，本大学院において修得した単位以外のものについては，前条の規定により本大学院において修得したものとみなす単位数及び第22条第2項の規定により免除する単位数と合わせて，第22条第1項に規定する修了要件として定める単位数の2分の1を超えないものとする。

2　前項の研究指導を受けようとする者は，研究科長の許可を得なければならない。

3　第1項の規定による研究指導は，課程の修了の要件となる研究指導として認定することができる。

2　本大学院の研究科の専攻において，取得できる教育職員の免許状の種類及び教科は，別表のとおりとする。

2　前項の場合において，研究科が当該課程の目的に応じ適当と認めるときは，特定の課題についての研究の成果の審査をもって修士論文の審査に代えることができる。

3　博士前期課程の修了の要件は，当該博士課程の目的を達成するために必要と認められる場合には，前2項に規定する研究科の行う修士論文又は特定の課題についての研究の成果の審査及び最終試験に合格することに代えて，研究科が行う次に掲げる試験及び審査に合格することとすることができる。

2　大学院設置基準(昭和49年文部省令第28号)第16条第1項ただし書の規定による在学期間をもって修士課程又は博士前期課程を修了した者については，前項ただし書中「1年」とあるのは「博士後期課程の標準修業年限3年から修士課程又は博士前期課程における在学期間を減じた期間」と読み替えて，同項の規定を適用する。

2　前項の規定にかかわらず，専門職学位課程において，教育上有益と認めるときは，入学する前の小学校等の教員としての実務経験を有する者について，10単位を超えない範囲で，前項に規定する修了要件単位数を免除することがある。

2　学位に関し必要な事項は，別に定める。

2　科目等履修生に関し必要な事項は，別に定める。

2　研究生に関し必要な事項は，別に定める。

2　特別聴講学生については，山形大学(以下「本学」という。)の諸規則中，学生に関する規定を準用する。

3　第1項に規定する外国の大学院との交流協定に基づく留学生受入れに関する必要な事項は，別に定める。

2　特別研究学生に関し必要な事項は，別に定める。

2　外国人留学生に関し必要な事項は，別に定める。

2　前項の規定にかかわらず，科目等履修生及び研究生については検定料，入学料及び授業料を，特別聴講学生及び特別研究学生については授業料を，協定の定めるところにより，徴収しないことができる。

2　前項の連合農学研究科に置かれる連合講座は，弘前大学農学生命科学研究科及び地域共創科学研究科並びに岩手大学総合科学研究科の教員とともに，山形大学学術研究院規程第8条第1項に基づく主担当教員として本学農学部に配置された教員がこれを担当するものとする。

この規則は，昭和39年4月1日から施行する。

この改正規則は，昭和40年4月1日から施行する。

この改正規則は，昭和41年4月1日から施行する。

この改正規則は，昭和42年4月1日から施行する。ただし，検定料の額は，昭和42年度以降に入学する者から適用する。

この改正規則は，昭和42年7月11日から施行し，昭和42年4月1日から適用する。

この改正規則は，昭和44年5月29日から施行し，昭和44年4月1日から適用する。

この改正規則は，昭和44年7月22日から施行する。

この改正規則は，昭和45年6月3日から施行し，昭和45年4月1日から適用する。

この改正規則は，昭和46年4月30日から施行し，昭和46年4月1日から適用する。

1　この改正規則は，昭和47年5月17日から施行し，昭和47年4月1日から適用する。

2　工学研究科繊維工学専攻は，改正後の山形大学大学院規則(以下「規則」という。)第4条第2項の規定にかかわらず，昭和47年3月31日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなる日までの間，存続するものとする。

3　昭和47年4月1日前から在学する者に係る授業料の額は，規則第19条の規定にかかわらず，なお従前の例による。

4　昭和47年度において入学した者に係る授業料の額は，規則第19条の規定にかかわらず，昭和47年度に限り，次の表に定める前期及び後期の額を合わせた額とする。

5　昭和47年度において入学した者の月割分納の分納額は，改正後の山形大学学則(以下「学則」という。)第63条第1項の規定にかかわらず，昭和47年度に限り，前項に規定する当該前期又は後期における授業料の額の6分の1の額とする。

6　昭和47年度において入学した者が復学した場合の授業料の額は，学則第64条の規定にかかわらず，昭和47年度に限り，1か月につき第4項に規定する当該前期又は後期における授業料の額の6分の1の額とする。

7　昭和47年度における入学を許可される者に係る入学料の額は規則第19条の規定にかかわらず，なお従前の例による。

8　昭和47年度の入学，編入学又は転入学に係る検定料の額は規則第19条の規定にかかわらず，なお従前の例による。

この規則は，昭和48年5月15日から施行し，昭和48年4月1日から適用する。

この規則は，昭和49年6月13日から施行し，昭和49年4月1日から適用する。

1　この規則は，昭和50年4月30日から施行し，昭和50年4月1日から適用する。

2　昭和50年度の入学，編入学又は転入学に係る検定料の額は，改正後の山形大学大学院規則第19条の規定にかかわらず，なお従前の例による。

1　この規則は，昭和51年4月22日から施行し，昭和51年4月1日から適用する。

2　昭和51年3月31日に在学する者に係る授業料の額は，改正後の山形大学大学院規則(以下「規則」という。)第19条の規定にかかわらず，なお従前の例による。

3　昭和51年度において入学した者に係る授業料の額は，規則第19条の規定にかかわらず，昭和51年度に限り，次の表に定める前期及び後期の額を合わせた額とする。

4　昭和51年度において入学した者の月割分納の分納額は，山形大学学則(以下「学則」という。)第63条第1項の規定にかかわらず，昭和51年度に限り，前項に規定する当該前期又は後期における授業料の額の6分の1の額とする。

5　昭和51年度において入学した者が復学した場合の授業料の額は，学則第64条の規定にかかわらず，昭和51年度に限り，1か月につき第3項に規定する当該前期又は後期における授業料の額の6分の1の額とする。

この規則は，昭和52年3月14日から施行する。

1　この規則は，昭和53年4月25日から施行し，昭和53年4月1日から適用する。

2　規則第8条の規定にかかわらず，農学研究科農芸化学専攻の昭和53年度の総定員は，「18」と読み替えるものとする。

1　この規則は，昭和54年4月21日から施行し，昭和54年4月1日から適用する。

2　規則第8条の規定にかかわらず，理学研究科及び医学研究科並びに農学研究科農学専攻の年度別総定員は，次の表のとおり読み替えるものとする。

1　この規則は，昭和54年12月12日から施行する。

2　この規則施行の際，現に山形大学医学部に専攻生として在学している者又は理学部，工学部若しくは農学部に専攻生として在学している者で修士の学位を有しているものは，改正後の山形大学大学院規則第18条の規定による研究生として入学した者とみなすことができる。

1　この規則は，昭和57年5月18日から施行し，昭和57年4月1日から適用する。

2　規則第8条の規定にかかわらず，理学研究科地球科学専攻の昭和57年度の総定員は，「8」と読み替えるものとする。

1　この規則は，昭和57年12月10日から施行し，昭和57年10月1日から適用する。

2　山形大学大学院授業科目及び単位数表(昭和44年8月1日制定)は，廃止する。

1　この規則は，昭和62年5月15日から施行し，昭和62年4月1日から適用する。

2　工学研究科繊維高分子工学専攻は，改正後の山形大学大学院規則(以下「規則」という。)第4条第2項の規定にかかわらず，昭和62年3月31日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなる日までの間，存続するものとする。

3　規則第8条の規定にかかわらず，昭和62年度の工学研究科の総定員及び大学院の総定員は，次のとおりとする。

この規則は，昭和63年4月1日から施行する。

この規則は，平成2年5月9日から施行し，平成2年4月1日から適用する。

この規則は，平成3年11月5日から施行し，平成3年7月1日から適用する。

この規則は，平成4年1月8日から施行する。

この規則は，平成4年5月13日から施行し，平成4年4月1日から適用する。

1　この規則は，平成5年5月12日から施行し，平成5年4月1日から適用する。

2　工学研究科の高分子材料工学専攻，応用化学専攻，機械工学専攻，電気工学専攻，化学工学専攻，精密工学専攻，電子工学専攻，高分子化学専攻及び情報工学専攻(以下「従前の専攻」という。)は，改正後の山形大学大学院規則(以下「規則」という。)第4条の規定にかかわらず，平成5年3月31日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなる日までの間，存続するものとする。

3　規則第8条の規定にかかわらず，平成5年度の教育学研究科の各専攻，工学研究科の各専攻及び大学院の収容定員並びに平成6年度の工学研究科博士後期課程の各専攻及び大学院の収容定員は，次のとおりとする。

4　従前の専攻において取得できる教育職員の免許状の種類及び教科は，規則第14条第2項の規定にかかわらず，なお従前の例による。

この規則は，平成6年4月1日から施行する。

この規則は，平成6年4月11日から施行し，平成6年4月1日から適用する。

この規則は，平成6年6月28日から施行し，平成6年4月1日から適用する。

この規則は，平成6年12月14日から施行する。

1　この規則は，平成7年5月17日から施行し，平成7年4月1日から適用する。

2　農学研究科の農学専攻，林学専攻，農業工学専攻，農芸化学専攻及び園芸学専攻(以下「従前の専攻」という。)は，改正後の山形大学大学院規則(以下「規則」という。)第4条の規定にかかわらず，平成7年3月31日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなる日までの間，存続するものとする。

3　規則第8条の規定にかかわらず，平成7年度の教育学研究科及び農学研究科の各専攻の収容定員並びに本大学院の収容定員は，次のとおりとする。

4　従前の専攻において取得できる教育職員の免許状の種類及び教科は，規則第14条第2項の規定にかかわらず，なお従前の例による。

1　この規則は，平成8年5月8日から施行し，平成8年4月1日から適用する。

2　改正後の山形大学大学院規則第8条の規定にかかわらず，平成8年度の教育学研究科及び工学研究科の各専攻の収容定員並びに本大学院の収容定員並びに平成9年度から平成11年度までの工学研究科博士後期課程の各専攻の収容定員及び本大学院の収容定員は，次のとおりとする。

この規則は，平成9年4月1日から施行する。

1　この規則は，平成9年5月14日から施行し，平成9年4月1日から適用する。

2　改正後の山形大学大学院規則第8条の規定にかかわらず，平成9年度の社会文化システム研究科，教育学研究科及び医学系研究科の各専攻の収容定員並びに平成9年度から平成11年度までの本大学院の収容定員は，次のとおりとする。

この規則は，平成9年10月1日から施行する。

1　この規則は，平成10年4月1日から施行する。

2　改正後の山形大学大学院規則第8条の規定にかかわらず，平成10年度の教育学研究科及び工学研究科博士前期課程の各専攻の収容定員並びに平成10年度及び平成11年度の工学研究科及び本大学院の収容定員は，次のとおりとする。

この規則は，平成10年6月10日から施行し，平成10年4月1日から適用する。

1　この規則は，平成11年4月1日から施行する。

2　理学研究科は，改正後の山形大学大学院規則(以下「規則」という。)第4条の規定にかかわらず，平成11年3月31日に当該研究科に在学する者が当該研究科に在学しなくなる日までの間，存続するものとする。

3　規則第8条の規定にかかわらず，平成11年度の理学研究科の各専攻，理工学研究科の各専攻及び本大学院の収容定員並びに平成12年度の理工学研究科博士後期課程の各専攻及び本大学院の収容定員は，次のとおりとする。

4　理学研究科において取得できる教育職員の免許状の種類及び教科は，規則第14条第2項の規定にかかわらず，なお従前の例による。

この規則は，平成11年7月14日から施行し，平成11年4月1日から適用する。

この規則は，平成11年12月8日から施行し，平成11年8月31日から適用する。

1　この規則は，平成12年4月1日から施行する。

2　規則第8条の規定にかかわらず，平成12年度の理工学研究科の各専攻及び本大学院の収容定員並びに平成13年度の理工学研究科博士後期課程の各専攻及び本大学院の収容定員は，次のとおりとする。

この規則は，平成13年1月6日から施行する。

この規則は，平成13年4月1日から施行する。

この規則は，平成13年7月11日から施行する。

1　この規則は，平成14年4月1日から施行する。

2　改正後の山形大学大学院規則第8条の規定にかかわらず，平成14年度の農学研究科及び本大学院の収容定員は，次のとおりとする。

この規則は，平成15年4月9日から施行し，平成15年4月1日から適用する。

この規則は，平成15年12月10日から施行する。

1　この規則は，平成16年4月1日から施行する。

2　改正後の山形大学大学院規則第8条の規定にかかわらず，平成16年度の理工学研究科博士前期課程の各専攻の収容定員並びに平成16年度から平成18年度までの医学系研究科の各専攻及び本大学院の収容定員は，次のとおりとする。

この規則は，平成16年6月9日から施行する。

1　この規則は，平成17年4月1日から施行する。

2　改正後の山形大学大学院規則第8条の規定にかかわらず，平成17年度の理工学研究科博士前期課程の各専攻の収容定員は，次のとおりとする。

この規則は，平成18年3月8日から施行する。

この規則は，平成19年1月17日から施行する。

この規則は，平成19年4月1日から施行する。

1　この規則は，平成19年8月31日から施行し，平成19年4月1日から適用する。

2　改正後の山形大学大学院規則第8条の規定にかかわらず，平成19年度及び平成20年度の医学系研究科の各専攻，理工学研究科の各専攻及び本大学院の収容定員は次のとおりとする。

この規則は，平成20年4月1日から施行する。

1　この規則は，平成21年4月1日から施行する。

2　教育学研究科は，改正後の山形大学大学院規則(以下「規則」という。)第4条の規定にかかわらず，平成21年3月31日に当該研究科に在学する者が当該研究科に在学しなくなる日までの間，存続するものとする。

3　規則第8条の規定にかかわらず，平成21年度の教育学研究科，地域教育文化研究科，理工学研究科及び教育実践研究科の各専攻の収容定員並びに本大学院の収容定員は，次のとおりとする。

1　この規則は，平成22年4月1日から施行する。

2　理工学研究科博士後期課程の有機デバイス工学専攻，物質生産工学専攻，システム情報工学専攻及び生体センシング機能工学専攻は，改正後の山形大学大学院規則(以下「規則」という。)第1条第2項の規定にかかわらず，平成22年3月31日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなる日までの間，存続するものとする。

3　前項の研究科において取得できる教育職員の免許状の種類及び教科は，規則第18条第2項の規定にかかわらず，なお従前の例による。

4　規則第1条第2項の規定にかかわらず，平成22年度及び平成23年度の医学系研究科及び理工学研究科の各専攻の収容定員並びに本大学院の収容定員は，次のとおりとする。

この規則は，平成23年2月9日から施行する。

1　この規則は，平成23年4月1日から施行する。

2　平成23年3月31日に理工学研究科に在学する者が取得できる教育職員の免許状の種類及び教科は，規則第18条第2項の規定にかかわらず，なお従前の例による。

3　規則第1条第2項の規定にかかわらず，平成23年度及び平成24年度の理工学研究科の各専攻の収容定員並びに本大学院の収容定員は，次のとおりとする。

1　この規則は，平成24年4月1日から施行する。

2　平成24年3月31日に理工学研究科に在学する者が取得できる教育職員の免許状の種類及び教科は，規則第18条第2項の規定にかかわらず，なお従前の例による。

この規則は，平成24年6月13日から施行する。

この規則は，平成25年4月1日から施行する。

1　この規則は，平成26年4月1日から施行する。

2　平成26年3月31日に理工学研究科及び教育実践研究科に在学する者が取得できる教育職員の免許状の種類及び教科は，規則第18条第2項の規定にかかわらず，なお従前の例による。

この規則は，平成27年4月1日から施行する。

この規則は，平成27年4月1日から施行する。

この規則は，平成27年4月1日から施行する。

この規則は，平成27年6月17日から施行する。

1　この規則は，平成28年4月1日から施行する。

2　理工学研究科博士前期課程の機能高分子工学専攻及び有機デバイス工学専攻並びに同研究科博士後期課程の有機材料工学専攻は，改正後の山形大学大学院規則(以下「規則」という。)第1条の2第2項の規定にかかわらず，平成28年3月31日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなる日までの間，存続するものとする。

3　前項の研究科において取得できる教育職員の免許状の種類及び教科は，規則第18条第2項の規定にかかわらず，なお従前の例による。

4　規則第1条の2第2項の規定にかかわらず，平成28年度及び平成29年度の理工学研究科，有機材料システム研究科及び農学研究科の各専攻の収容定員は，次のとおりとする。

この規則は，平成28年4月13日から施行し，平成28年4月1日から適用する。

1　この規則は，平成29年4月1日から施行する。

2　医学系研究科博士前期課程及び博士後期課程の生命環境医科学専攻並びに理工学研究科博士前期課程の数理科学専攻，物理学専攻，物質生命化学専攻，生物学専攻及び地球環境学専攻は，改正後の山形大学大学院規則(以下「規則」という。)第1条の2第2項の規定にかかわらず，平成29年3月31日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなる日までの間，存続するものとする。

3　前項の専攻において取得できる教育職員の免許状の種類及び教科は，規則第18条第2項の規定にかかわらず，なお従前の例による。

4　規則第1条の2第2項の規定にかかわらず，平成29年度から平成30年度までの医学系研究科及び理工学研究科博士前期課程の各専攻の収容定員は，次のとおりとする。

1　この規則は，平成31年4月1日から施行する。

2　平成31年3月31日に博士課程教育リーディングプログラムを履修している者については，改正後の規則第9条の2及び第13条の2の規定にかかわらず，なお従前の例による。

3　平成31年3月31日に農学研究科に在学する者が取得できる教育職員の免許状の種類及び教科は，改正後の規則第18条第2項の規定にかかわらず，なお従前の例による。

この規則は，令和2年4月1日から施行する。

1　この規則は，令和2年4月1日から施行する。

2　規則第1条の2第2項の規定にかかわらず，令和2年度及び令和3年度の医学系研究科，有機材料システム研究科及び農学研究科の各専攻の収容定員並びに本大学院の収容定員は，次のとおりとする。

この規則は，令和2年9月16日から施行する。

この規則は，令和2年11月18日から施行，平成30年4月1日から適用する。

この規則は，令和2年11月18日から施行し，平成31年4月1日から適用する。

1　この規則は，令和3年4月1日から施行する。

2　社会文化システム研究科修士課程(文化システム専攻，社会システム専攻)，地域教育文化研究科修士課程(臨床心理学専攻，文化創造専攻)，理工学研究科博士前期課程(物質化学工学専攻，バイオ化学工学専攻，応用生命システム工学専攻，情報科学専攻，電気電子工学専攻，ものづくり技術経営学専攻)及び農学研究科修士課程(生物生産学専攻，生物資源学専攻，生物環境学専攻)は，改正後の規則第1条の2第2項の規定にかかわらず，令和3年3月31日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなる日までの間，存続するものとする。

3　前項の専攻において取得できる教育職員の免許状の種類及び教科は，規則第18条第2項の規定にかかわらず，なお従前の例による。

4　規則第1条の2第2項の規定にかかわらず，令和3年度の社会文化創造研究科，社会文化システム研究科，地域教育文化研究科，理工学研究科及び農学研究科の各専攻の収容定員は，次のとおりとする。