掲載日：2018.04.16

山形大学の使命「地域創生」「次世代形成」「多文化共生」を学内外に発信するため、山形大学ではシリーズで学長特別講演会を行っています。4月16日、第11回講演会を小白川キャンパスで開催し、講師に藤本隆宏氏（東京大学ものづくり経営研究センター長・東京大学大学院経済学研究科教授）を迎え、「デジタル化時代のものづくりと地域経済」をテーマに講演いただきました。

藤本氏は、東京大学・ハーバード大学で学び、東京大学ものづくり経営研究センター長（2004-）、一般社団法人ものづくり改善ネットワーク代表理事（2013-）などを歴任。研究分野は技術・生産管理論、進化経済学で、全国のものづくり企業の視察も行っています。

講演会では、産業界を上空・低空・地上の３つに分類し現在の情勢を解説。欧米企業がますます存在感を示すインターネット・AIなどの"重さのない世界"を上空、対して日本が得意とする現場での現物ものづくり分野を"重さのある世界"の地上と位置付け、具体例も示しました。今後の動向にも触れた藤本氏は、「GoogleやAppleなど大企業が目立つが、デジタルだけを見るのではなく大事なのはバランス。上空と地上が繋がり始めた今こそ、自分の頭でしっかり考え、全体の動きを見極めることが日本企業に求められている」と語りました。

また地域企業の理想的なあり方として、企業自身・顧客・地域の三者がメリットを受ける「三方よし」の考え方にも言及。自社利益だけに固執せず、上質なサービス提供と地域人材の雇用も実現させている企業こそが、力強く成長している現状を紹介しました。藤本氏との対談に臨んだ小山学長は、「山形大学を卒業して地元に就職する学生は全体の約25%。今日のような講演も1つのきっかけに、山形の企業の魅力を学生に感じてもらうことで、地元就職率を50%まで伸ばしていきたい」と語り、人材育成を担う大学の役割も再認識しました。

新たなマーケットを創造すること、現場での技術や生産性をさらに磨いていくことで、ものづくりを通じた日本企業の可能性を感じた有意義な時間となりました。

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