ホーム > 新着情報:プレスリリース > 2021年07月 > 学長定例記者会見を開催しました(7/1) > 山形大学EDGE-NEXT シリコンバレー版スーパーエンジニアプログラミングスクール ~ 一般財団法人三菱みらい育成財団 2021年度助成金採択 ~
掲載日:2021.07.01
日本全体でデジタル改革が推進される中、これに対応するためのIT人材が不足している状況にあり、この状況に対応するために、IT人材育成のための大学生の教育とともに、さらに、若い世代の中高生からの教育が重要となってきています。
山形大学では、これに対応するため世界最先端のIT技術を駆使してビジネスを行っているシリコンバレーのスーパーエンジニアにオンライン講義を依頼し、県内の複数の工業高校(米沢工業高校、鶴岡工業高校、寒河江工業高校、山形工業高校)と連携して、2020年度スーパーエンジニア育成のためのプログラミングスクールを試行し、一定の成果を出してきています。2021年度前期は、県内の9校の工業高校(工業科設置校を含む)と連携して試行を継続実施し、2021年度後期は東北地区全体の工業高校へ、2022年度以降は東北地区全体の工業高校以外の高校も含めて展開を推進していくことを計画しています。
このような中、未来を担う若者の育成を目指す教育活動への助成を目的とした一般財団法人三菱みらい育成財団の2021年度助成事業に応募し、採択を受けました。同事業は、高校生、大学生を対象に学校単独ではできない先進的な教育事業に対する助成事業で、カテゴリー1~5で構成されています。今回、山形大学が採択されたのは、卓越した能力を持つ人材を早期に発掘・育成する教育プログラム「先端・異能発掘・育成プログラム」をテーマとするカテゴリー3で、山形大学が現在推進しているスーパーエンジニアプログラミングスクールの理念と合致するものであります。また、カテゴリー3の助成金額は、15~20百万円/2021年度で、取組みの定着を目的に原則3か年継続助成されます。
今回の採択を受け、山形大学では、国際事業化研究センターを運営母体にし、データサイエンス教育研究推進センターと協力しながら、2021年度後期以降、本プログラムを東北地区全体へ本格的に展開すべく活動を推進してまいります。
詳しくはこちら(プレスリリース)をご覧ください。
政府によるデジタル化宣言の下、デジタル化を急速に進めるのが我が国の国策になっており、また、新型コロナウイルスの影響もあり、世の中もデジタルトランスフォーメーションが急速に進展する中、それを実現するためのIT人材が不足している状況にあります。また、東北地域の産業における産業構造の変化(農業⇒工業化⇒IT化・知識産業化)の中、東北地区全体としてデジタル化の動向に対応することが急務であり、IT人材を早急に育成することが求められています。
山形大学は、これに対応するため、これまで山形県内の工業高校を対象に、高大連携の下、スーパーエンジニアプログラミングスクールを実施し、IT人材・フルスタックエンジニアの育成を図ってきておりますが、今後、東北地区全体へ展開を図ってまいります。
スーパーエンジニアプログラミングスクールの実施内容は、これまで行っているものと同様な内容で、シリコンバレーのスーパーエンジニアにオンライン講師を依頼し、ネットを通したリアルタイムで、日本語で講義を実施し、図1に示すようなカリキュラム内容(Arduino、Processing、Pythonといったプログラミング言語)を動画コンテンツを用いて学習します。また、プログラミング言語の学習だけではなく、図2に示すような5StickCという小型のマイコンモジュールを教材として使用し、学習した言語を用いながらライブラリーを活用してプログラミングを行い、実際にモジュールを動作させシステムを構築するということを実践で学習します。
今後、学習の進展、プログラミング技術の進化とともに学習コンテンツもアップデートしていき、受講生の学びがさらに深まるように推進を図ってまいります。
▲図1
▲図2
▲図3
2021年度後期は東北地区全体の工業高校77校を対象に本プログラムの展開を図り、2022年度以降は東北地区全体の工業高校以外も含めた高校127校を対象に本プログラムの更なる展開を図っていきます(図3参照)。募集する受講生数は半期で120名であり、半期毎に成果発表会を行うとともに、優秀者を表彰する予定です。
受講生の募集に当たりましては、広く東北地区全体に展開することから、既存のメディアを活用したプロモーションとともに、YouTube等若者に浸透しているSNSを活用してプロモーションを図ってまいります。
未来を築く子供や若者たちが夢と希望をもって挑戦し続ける社会、すべての大人が彼らの挑戦を支え続ける社会の実現という理念の下、2019年10月に設立。未来を担う若者の育成を目指す教育活動への助成及びその成果を広く社会に波及させるための事業を行っています。