掲載日：2025.12.16

　１２月１０日（水）、令和７年度学長表彰に係る表彰式を執り行いました。
　山形大学学長表彰は、本学の発展に貢献した役員、教職員及びこれらの者を構成とする団体を積極的に表彰し、構成員の教育研究等業務への意欲向上を図るために、令和５年度より開始したものです。
　令和７年度は、顕著な功績があったと認められた５名の教員及び１団体が選出され、表彰式では表彰状授与の後、受賞者一人ひとりからお言葉をいただき、最後に玉手学長からのお祝いの言葉で締めくくられました。

　令和７年度学長表彰受賞者は、次のとおりです。

【受賞者】人文社会科学部主担当　中村　文子　教授
【受賞理由】人文社会科学部の教育担当副学部長として、人文社会科学部の教育改革を推進し、カリキュラムのスリム化、副専攻プログラム導入による入学定員増に対する対応等において、主導的な役割を果たした。また、学生支援担当の経験をもとに、令和７年春には「１００円朝食」の取組を小白川キャンパスの関係部署との連携の下、企画・立案から調整・準備、実施・運営まで主導し、本取組は学内外で大きな反響を呼んだ。

【受賞者】大学院有機材料システム研究科主担当　伊藤　浩志　教授
【受賞理由】高分子材料の物性評価・成形加工分野を中心に研究活動を展開し、ＮＥＤＯ・ムーンショット型研究開発事業や、ＪＳＴ・ＣＲＥＳＴ事業等の大型競争的資金の獲得、社会実装、オープンサイエンスへの貢献等に顕著な成果を挙げ、令和７年には米国プラスチック技術者協会からフェローの称号を授与されている。特に、サステナブルな素材開発では、本学有機材料研究拠点を国際的な拠点に押し上げ、国際人材の育成、産業競争力強化に寄与している。

【受賞者】大学院理工学研究科主担当　小野　浩幸　教授
【受賞理由】技術経営学を専門とし、本学の産学連携事業を先導し、地元中小企業をきめ細やかに支援してきた。特に、金融機関職員を対象とした事業性評価の実践的スキルの研修は、県内だけでも６００人以上が受講している。このような人材育成を核とした産学官金連携は、山形モデルとして他県にも波及し、その成果が認められ、平成２８年に内閣府表彰を受け、その後２年連続で金融庁のレポートにおいてベストプラクティスとして紹介されている。

【受賞者】大学院医学系研究科主担当　高木　理彰　教授
【受賞理由】プロスポーツチームと医学部との包括的連携協定の締結、「スポーツ医学寄附講座」設立で尽力され、本県のスポーツ振興と県民の健康増進に多大な貢献をしている。また、平成２３年の東日本大震災を機に「やまがたＪＲＡＴ」の設立を主導し、本部長として被災地の人道支援を継続する等、災害リハビリテーションの現場でも顕著な功績をあげている。

 

 

【受賞者】学士課程基盤教育院主担当　吉田　浩司　教授
【受賞理由】平成２６年から情報ネットワークセンター長として、本学の情報基盤であるネットワークの維持・管理及びセキュリティ強化に尽力してきた。また、新型コロナウイルス感染症拡大期には、リモートワークやオンライン授業の迅速な整備と安定的運用を実現するなど、効率的な教育研究活動を支える基盤の構築、インフラの安定運営に大きく貢献している。

 

 

【受賞者】社会共創デジタル学環創設チーム
【受賞理由】現在の国立大学の動向では、社会経済等を勘案した教育研究実施組織の弾力的な改編が求められている中、本学は長年６学部制を継続し、他大学に比較して大規模な改組作業のノウハウ、経験が存しないところであった。その下で、新たな制度である学部等連係課程実施基本組織による組織編制や教育課程編成の作業等、学部を超えた作業に教職協働により取り組み、改組を実現したことは、改革改変の端緒となるとともに、今後の円滑な取組に大きく寄与するものとなる。なお、文理融合、社会共創、デジタル知見等の今日の社会的に求められる知識技能の教授、学問追究の場は、地域からも高い期待を寄せられており、学生確保も順調に進んでいる。

• 
• シェア
• 送る